対抗要件・具備行為の否決の趣旨（伊藤395頁）

　行為の有害性は、元来原因行為について考えるべき。
　よって、結果たる権利変動については、対抗要件を備えさせる
のが妥当。
　しかし、公示がなされないと、一般債権者は責任財産から逸出
してないと信頼する。
　そこで、法74条の要件を満たす取引は、秘密取引で債権者平等の
理念に反するものとして、原因行為について否認が成立するか否か
にかかわりなく、否認を認めた。